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昨年より義務化された人的資本経営について、皆さまの会社ではどんな取り組みをされていますか？よく話題にのぼる人的資本ですが、事例も多くないことから具体的にどのようにすればうまく人的資本経営の考え方を自社に取り入れ、効果的に活用できるのか悩まれている方も多いのではないでしょうか？
今回はそんな疑問にお応えするべく、人的資本経営の専門家として人的資本の国際資格を保持し、多くの企業の支援や「人的資本経営と開示実務の教科書」の著者、情報経営イノベーション専門職大学の客員教授でもあるフォレストコンサルティング代表の松井氏にご登壇いただき、人的資本経営についての現状や最新事例を豊富にご紹介いただきます。
また、後半パートでは人的資本経営の取り組みを促進、定着させることに役立つ「動画ツール」について、実務の場でどのように活用でき、役立つのかをご紹介します。
- 人的資本経営の考え方は何となく把握しているが、実際どう効果的に活用をしていけば良いか知りたい
- 人的資本経営の基本的な方針と実行に向けて動いている最中だが、自社が進んでいる方向が間違っていないか確認したい
- 人的資本経営を自社用に捉えなおして推進してきたが、今後より良い手段や方法があれば知りたい
- 人的資本経営をうまく利用して組織改革を加速させたいので、そのために使える新しいツールやノウハウが知りたい
今回のセミナーでは、社会的にも大きな話題になっている人的資本経営の実務の現場で、動画や関連ツールが必須となっている現状をお伝えします。
人的資本経営とは、企業の人材価値を重視した経営を行うことを指し、上場企業について2023年3月末決算以降に開示を行うことが義務となったことも指します。
この人的資本経営への対応で、人材育成・ダイバーシティなど様々な側面で動画ツールの活用の必要性が高まっており、もはや必須と言ってよい位置づけになってきています。動画ツールの導入有無が、人的資本経営の実効性や開示内容に大きく影響を及ぼすとすら言えます。前半では、そんな動画ツールが強く求められる人的資本経営の実状をデータや最新事例を交えながらお伝えします。
フォレストコンサルティング
代表
松井 勇策氏
名古屋大学法学部卒業後、株式会社リクルートにて広報・組織人事コンサルティング、のち経営管理部門でメディア企画統括・法務・監査・ITマネジメント等に関わる。
東証一部（当時の名称）上場時には、上場監査や内部整備の事業部責任者を歴任。
2016年、社会保険労務士・公認心理師資格を取得し独立、フォレストコンサルティング経営人事フォーラム開設。WEBエンジニアリングやグラフィックデザインも得意であり、複数の連動案件を受託。
2020年以降、人的資本経営に関する国際・国内の情報を研究。人的資本に関するグローバル資格のGRIスタンダード国際認証・ISO 30414リードコンサルタント/アセッサーを取得。
2022年、東京都社会保険労務士会 先進人事経営検討会議 議長・責任者就任。
2022年、情報経営イノベーション専門職大学 客員教授（専門領域／人的資本経営・雇用関係実務・産業心理関係実務）就任。
人的資本経営の初期的な対応が一巡しつつある昨今ですが、一方で対応することに手一杯で、デジタルツールを活用して効果や効率をあげる取り組みに対してはこれから、もしくは道半ばな企業が多いように感じます。
今回のセミナーでは、さまざまな要件が求められる人的資本経営の現状に対し、『動画ツールを使った方がよい理由』や『動画ツールがどういうところにどうやって使えるのか？』そして、『人事・組織改革を動画によっていかに早く、効果的に変え得るのか？』をご紹介します。
VideoTouch株式会社
代表取締役
CEO
上坂 優太
テレビのドキュメンタリー番組の制作を経験したのち、楽天株式会社でネットコマース事業に携わる。
2013年にVideoTouch株式会社の前身となる株式会社Viibarを創業。
創業以来、一貫して「ビジネスでの動画活用」のご支援を行っています。