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【見逃し配信】新時代のコールセンター教育/研修の考え方と変革のコツ

セミナー概要

※本セミナーは2023年5月24日に開催されたセミナーのアーカイブ配信になります。セミナー満足率が過去最高の91.3%(満足以上)と大変高く、見逃した方からの視聴希望も多かったため、期間限定で再配信していますのでお見逃しなく!

コロナによってセルフサービス型のサービス浸透、デジタル化の進展が加速した昨今。さらにチャットGPTをはじめとした生成AI革命によってコールセンターの研修も見直すべきタイミングにきているといっても言い過ぎではないでしょう。 また、これまでは採用難も相まって人の入れ替わりも比較的激しいコンタクトセンター、コールセンターでは、SVが忙しい中研修を兼務することも多く、研修をやりきることで手一杯になり、新人研修、教育の質や改善までは未着手な企業も多いのではないでしょうか? 

今研修や人材育成を整備することは、今年義務化された人的資本経営(人的資本情報の開示)にも繋がり、研ぎ澄ましていくことで人事や組織改革へと昇華させていく足掛かりにも期待できます。本セミナーは、そんな重要度が高いことは理解しつつも、どうしても時間的余裕やどう改善していけばよいかの知見がない企業に聞いていただきたいセミナーです。

特別ゲストとして、アパレル通販、オフィス文具、医療機器等の外資企業でセンター長を歴任し、アワード受賞や表彰など、業界でも屈指の優良センターを築き、延べ2,200人を超える見学者・聴講者を受け入れた実績をもつカルディアクロスの和泉氏をお招きし、今後必要なコールセンター教育改革のポイントを赤裸々に語っていただきます。そして、後半パートでは、時間的に余裕がない中でも省力化をしながら研修の質改善、EXとCXを高められる動画DXツールについて、具体的に何が良いのかやどういう活用方法があるのか、最新事例を交えてご紹介させていただきます。

このような方におすすめ

  • コールセンターの研修を実施するのみで質改善はほとんどできていない
  • コールセンターの研修の質改善を徐々に進めてきたが、効果的にできているとは言い難い
  • 研修の効果・効率をさらに加速させ、戦力化を早めたい
  • 研修・教育の効果を高める上での新しい方法やDXツールがあれば知りたい
  • 良いタイミングなので人材教育のポイントを把握し、人的資本経営まで見据えて改革していきたい

セミナー詳細

創意工夫とデジタル活用で成功率を上げる! コールセンター教育改革のススメ

コロナ禍の収束に伴い、経済活動が活発になってきました。かねてからの少子高齢化、労働力不足が顕著な問題として再浮上し、特にサービス業は全般的に深刻な採用難に直面しています。また、コロナ禍の中で学生時代の大半を過ごしたイマドキ世代が、従来とは全く違う価値観を持って社会に出てきています。どの組織においても、採用と人材育成は大きな課題と言えるでしょう。このような状況の中、コールセンター業界では、未だに大量採用で「ふるいにかける方式」の教育が続いています。このままでは、コールセンター業界に明るい未来はありません。せっかく採用した「大切な人材」を「大切に育てる」ために、教育制度の改革を始めませんか?

和泉氏顔写真

カルディアクロス
代表
和泉 祐子氏

1994年、米国企業のインターンシップ制度でテレマーケティングと
出会う。以後BPOを皮切りに、アパレル通販、オフィス文具、医療機器等の外資企業でセンター長を歴任。アワード受賞や表彰など、業界でも屈指のセンターを築き、延べ2,200人を超える見学者・聴講者を受け入れた。
 2016年、「コンタクトセンター業界への恩返し」を志して独立。
「明るく楽しく、元気に働けるコンタクトセンター業界」を目指して、
次世代の育成に奮闘中。
★「コールセンターの教科書プロジェクト」 共同主宰

研修・教育改革に最適なDXツールとコールセンター最新事例

まだ知名度や注目度は高くないものの、教育・研修でもDXツールの導入が徐々に進み、効果がでてきています。 商材をはじめサービスやシステムが複雑化し、時間効率、生産性向上が求められる昨今では、もはやシステムを使っていかに時間がない中でも効果をだせるかが肝になってくるのは言うまでもないことでしょう。 とはいえ現実的には、具体的にどう使えるのかや、システム習熟のために時間がかかり、逆に現場の負荷が高まるのではないかなどの懸念もおありのことでしょう。

今回は、そんな疑問やご懸念にお応えするため、コールセンターの研修領域では具体的にどのように使え、どのような効果に期待できるのか? そして、実際に使っている企業はどんな活用をしているのか? 最新事例を交えてご紹介します。

VideoTouch株式会社
代表取締役 
CEO
上坂 優太

テレビのドキュメンタリー番組の制作を経験したのち、楽天株式会社でネットコマース事業に携わる。
2013年にVideoTouch株式会社の前身となる株式会社Viibarを創業。
創業以来、一貫して「ビジネスでの動画活用」のご支援を行っています。